最近、多くの中小の航空機部品メーカなどを訪問する機会があり、各社の教育・訓練に関する実情をお聞きすることがありますが、
・ 現場/本人任せになっており、指導者もいない
・ 教育資料/カリキュラムが不十分だ
・ 教育にかける時間/コストが足りない
・ 必要な力量の定義、力量の把握と管理が難しい
などと言われます。筆者もかつて同じような悩みを抱えてきた経験から、皆さんの言われることがよく理解できる一人だと思っています。

そこで、今回から何回かに亘って教育・訓練に関するテーマで書きたいと考えています。

具体的には、教育・訓練に関して、興味のある考え方(カッツモデル)、筆者が推進してきた力量評価、能力向上の計画など次回以降に少し紹介してみたいと思います。

その前に先ず今回は、JISQ9100のなかで、教育・訓練に関してどのような要求があるか見てみましょう。

 箇条7.2 力量
7.2 力量 組織は,次の事項を行わなければならない。
a)品質マネジメントシステム・・・に影響を与える業務を・・・行う人(又は人々)に必要な力量を明確にする。
b)適切な教育,訓練又は経験に基づいて,それらの人々が力量を備えていることを確実にする。
c)該当する場合には,必ず,必要な力量を身に付けるための処置をとり,とった処置の有効性を評価する。
d)力量の証拠として,適切な文書化した情報を保持する。
注記 1 必要な力量の定期的なレビューを考慮することが望ましい。
注記 2 ・・・

ここでは、製品の品質に関わる開発/設計、生産技術、製造、検査などに携わる人々の力量を定め、その力量を持った人を育てて評価し、その人に実務を行わせ、更に定期的に評価することが要求されています。しかし、具体的にどのようなやり方で、どのような教育をするかは、要求事項の中からは出てきません。

各社でも力量の管理ということでは、JISQ9100の審査の対象にもなっているので、実行されていると思いますが、もう少し広い意味での製品知識、品質保証に関する知識、リーダシップ教育などうまくできていないというのが実情ではないでしょうか?

次回は、必要なスキルを棚卸する方法など解説したいと思います。

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文責 山本